NVIDIA、総額2000万ドルの高性能組み込みプロセッサ研究契約をDARPAから獲得|NVIDIA

NVIDIA、総額2000万ドルの高性能組み込みプロセッサ研究契約をDARPAから獲得

2012年12月12日 - カリフォルニア州サンタクララ－ NVIDIA（本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO：ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq：NVDA）は本日、米国防総省国防高等研究計画庁（DARPA）より、総額2000万ドルの組み込みプロセッサ・テクノロジ研究プロジェクトを受注したと発表しました。この研究により、今後、自律型ビークルでオンボード・センサのデータを収集・処理する能力が大幅に高まるものと思われます。

DARPAは、米国防省の研究開発部門です。今回のプロジェクトは、PERFECT（Power Efficiency Revolution For Embedded Computing Technologies）プログラムの一環で、現在の組み込みソリューションに対してエネルギー効率が75倍以上となるプロセッサの開発を5年契約で進めるものです。目標は、現在の技術ではリアルタイムに処理できないほど多くのデータを、地上車および航空機の監視システムとコンピュータビジョン・システムで収集し、分析できるようにすることです。

既存の組み込みプロセッサは、1ワットあたり約1ギガフロップスのパフォーマンスが得られます（浮動小数点演算が1秒あたり10億回行える）。プロジェクト・オスプレイというNVIDIAのプログラムでは、低消費電力回路と超高効率のアーキテクチャおよびプログラミング・システムを研究し、1ワットあたり75ギガフロップスをめざします。プロセス技術は、現状の28nmに対し、7nmと大きく進んだものとする予定です。

NVIDIAアーキテクチャリサーチ担当シニア・ディレクタのスティーブ・ケクラーは、次のように述べています。「今回のプログラムで開発するテクノロジは、組み込みシステムの能力を一新し、自律型ビークルをもっとインテリジェントにして実用性を高めることができるでしょう。この研究を通じてNVIDIAは、政府関連アプリケーションにおいても消費者アプリケーションにおいても、モバイル・コンピューティングの進歩を推進したいと考えています。」

プロジェクト・オスプレイでは、従来型CPUより処理効率を高められる並列処理テクノロジとヘテロジニアスなコンピューティングに関してNVIDIAが持つ強みを活用するとしています。NVIDIA®プロセッサは、すでにさまざまな組み込みアプリケーションに活用されています。自動車では、アウディ、BMW、テスラ、ランボルギーニなどに採用されていますし、航空機では、F-22 Raptorや米国陸軍の戦車に採用されています。

今回のプログラムは、NVIDIAの研究者がユタ大学およびヴァージニア大学のパートナーと協力して推進します。

開始されたプロジェクト・オスプレイには、オプションの追加フェーズが2つあり、最終的には5年半にわたる可能性があります。

詳しい情報は、DARPA PERFECTプログラムのウェブサイトをご覧ください。

About NVIDIA
1999年、NVIDIAによるグラフィックス・プロセッシング・ユニット（GPU）の発明が、世界中の人々にコンピュータグラフィックスの可能性を認識させることとなりました。今日、NVIDIAのプロセッサはスマートフォンからスーパーコンピューターまでの幅広い製品に、またモバイル・プロセッサは携帯電話、タブレット、および車載インフォテインメント・システムに搭載されています。なかでもPCゲーム分野ではリアリティあふれる仮想空間の実現によって多くのゲーマーを魅了しています。専門的な分野では、映画製作における高度な視覚効果や3Dグラフィックスをはじめ、ジャンボジェット機からゴルフクラブにいたるまであらゆるものの開発に役立っているほか、より高性能なコンピューターを必要とする先端科学の研究者にも利用されています。NVIDIAが保有する特許は申請中のものも含めると5,000件以上に上っており、近代的なコンピューティング技術の基礎となっているものも数多く含まれています。当社の詳細については www.nvidia.co.jp または日本語サイト www.nvidia.co.jp をご覧ください。

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本参考情報に記載されている記述の中には、プロジェクト・オスプレイのもとで開発されるテクノロジに関する効果、性能、特徴、恩恵や、NVIDIAのコンピュータ技術に関する特許の影響など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造、組立、梱包、試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Qの2012年7月29日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NVIDIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。