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• 四半期の売上高が前年同期から16％増加して12億3000万ドルと過去最高を記録
• 希薄後1株当たり利益はGAAPベースが前年同期から0.20ドル増加して0.31ドル、非GAAPベースが前年同期から0.26ドル増加して0.39ドル
• 直近3四半期の売上高も前年同期対比15％増の34億3000万ドルと過去最高を記録

2014年11月6日 － カリフォルニア州サンタクララ －NVIDIA（本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO： ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq：NVDA）は本日、2014年10月26日を末日とする第3四半期の売上高が12億3000万ドルであったと発表しました。これは、前年同期の10億5000万ドルから16％増、前四半期の11億ドルから11％増にあたります。2015年会計年度の始まりから3四半期における売上高は、前年同時期の29億9000万ドルから15％増え、過去最高の34億3000万ドルとなりました。

米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が0.31ドルと、前年同期の0.20ドルから55％増、前四半期から41％増となりました。非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.39ドルと、前年同期の0.26ドルから50％増、前四半期から30％増となりました。

NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン（Jen-Hsun Huang）は、次のように述べています。「NVIDIAは、データセンター向け、モバイル向け、PC向けにビジュアル・コンピューティング・プラットフォームを構築しようと注力しており、その成果でこの四半期は記録的な売上高となりました。」

「さまざまな分野で、NVIDIAは力強く成長しています。ハイパフォーマンスコンピューティング、仮想化、ウェブサービスのプロバイダ各社からは、当社が推進するGPUアクセラレーテッド・データセンター・プラットフォームにたくさんの引き合いをいただいています。自動車メーカー各社には、ドライビング体験を一新するためTegraを使っていただいています。また、当社の新しいMaxwellアーキテクチャは大幅な改良が加えられており、PCゲーマのみなさんがこぞってアップグレードする状況が生まれています。」

本第3四半期において、NVIDIAは、現金配当として4600万ドルを支払ったほか、この四半期に実施を決定した、一定の仕組みを活用した3億1000万ドルの自社株買いの一環として1680万株を受け取りました。つまり、2015年会計年度の始まりから3四半期では、合計1億4000万ドルの現金配当を支払い、4420万株を買い戻しました。この結果、NVIDIAは、2015年会計年度の始まりから3四半期において、9億5000万ドルを株主へ還元したことになります。

資本返還プログラムは2013年会計年度第4四半期に再開したわけですが、以来、NVIDIAは、総額でおよそ21億7000万ドルを株主へ還元したことになります。これは、2013年会計年度から2015年会計年度の現時点までにおけるフリー・キャッシュフロー累積額の136％にあたり、それ以前に生みだしたキャッシュの資本返還プログラムが順調に進んでいることを示しています。

四半期の現金配当と自社株買いは2016年会計年度においても継続し、6億ドル程度を株主へ還元する予定です。

次回の四半期配当（1株当たり0.085ドルの現金配当）は、2014年11月21日を配当基準日として2014年12月15日に支払う予定です。この一部は、米国連邦所得税制において減資とみなされるものとNVIDIAでは考えています。

2015年会計年度第4四半期については、以下のように予想されます。

• 売上高は、12億ドル±2％の範囲になる見込みです。
• 売上高総利益率は、GAAPベースが54.2％±0.5％程度、非GAAPベースが54.5％±0.5％程度となる見込みです。
• GAAPベースの営業費用は4億7000万ドル程度、非GAAPベースの営業費用は4億2200万ドル程度となる見込みです（訴訟費用を含む）。
• 2015年会計年度第4四半期のGAAP税率と非GAAP税率は、いずれも、18％±1％の範囲となる見込みです。ただし、この期間中に新たな税制改正などが行われた場合、実効税率が上下する可能性があります。
• 資本的支出は、4000万ドルから5000万ドルの範囲になるものと見込まれます。

2015年会計年度第3四半期のハイライト

• 新しいフラッグシップとなるMaxwell™ベースのゲーム用GPU、NVIDIA® GeForce® GTXを発売しました。Maxwellは10世代目にあたるNVIDIAのGPUアーキテクチャで、効率とパフォーマンスの基準を一新するものです。
• Maxwellベースのプロセッサを新型NVIDIA Quadro®ラインナップにも投入しました。
• ビッグデータ解析市場に対するTesla®の浸透を推進しました。その結果、BLU機能搭載のIBM DB2データベース・ソフトウェアで将来的にGPUアクセラレーションをサポートするとの発表がIBMからありました。また、NVIDIAとしても、機械学習の成長を加速するため、深層学習ライブラリをリリースしました。ImageNet国際コンピュータビジョン・コンペティションでは、ほとんどのチームがGPUを使用していました。
• NVIDIA GRID™とVMwareの組み合わせについて早期アクセス・プログラムの提供を発表し、世界中の企業から注目を集めました。すでに参加している企業に、航空機メーカーのAirbus社、世界的な建設企業グループのCH2M HILL社、米国ヘルスケア・プロバイダのMetroHealth社があります。
• Tegra® K1モバイル・プロセッサの採用も拡大しており、Google Nexus 9タブレットのほか、メモリ32GB、LTE対応のNVIDIA SHIELD™タブレットに搭載されました。エイサーとHPからも、Tegra K1搭載Chromebookが発表されています。
• NVIDIA製品が処理の中核を担うインフォテインメント・システムの搭載台数が、600万台を突破しました。ホンダからは、シビック、シビック・ツアラー、CR-Vの3モデルにTegraベースのシステムを採用し、欧州市場に投入するとの発表がありました。
• ライセンスを受けずにNVIDIA GPU特許を使用しているとして、Samsung社とQualcomm社を国際貿易委員会（ITC）と米国デラウェア州地方裁判所に提訴しました。ITCは、今後事実関係を調査するとして、2015年6月に証拠調べを行うことを決定しました。

CFOのコメント
NVIDIAの最高財務責任者、コレット・クレス（Colette Kress）による本四半期に関するコメントを//investor.nvidia.com/で読むことができます（英語）。

電話会議とウェブキャストについて
NVIDIAでは、2015年会計年度第3四半期の業績と今後の見通しについて、アナリストと投資家のみなさまを対象とした電話会議を米国太平洋標準時で11月6日午後2時（米国東部標準時で午後5時）から行いました。その内容のウェブ・キャスト（録音）は、NVIDIAのInvestor Relations用ウェブサイト、 //investor.nvidia.com/および www.streetevents.comからアクセスすることができ、2015年会計年度第4四半期の業績に関する電話会議がおこなわれるまで提供します。

非GAAP財務指標
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースのその他の損益、非GAAPベースの支払法人税、非GAAPベースの純利益、非GAAPベースの希薄後1株当たり純利益あるいは利益、およびフリー・キャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用、法的整理、買収関連費用、関連会社以外への投資による損益、社債割引料に関連する支払利息、および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。フリー・キャッシュフローは、営業活動の収益から不動産や設備、無形資産の購入費を差し引いたGAAPベースの現金合計額として算出されます。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。

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NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIAはビジュアルコンピューティングにおける、芸術と科学の先駆者であり続けています。NVIDIAのテクノロジは、ゲーマーから科学者、消費者から企業顧客にいたるまで、すべての人々にとって、ディスプレイの世界を双方向的発見の世界へ一変させています。当社の詳細についてはwww.nvidia.co.jpおよび//blogs.nvidia.com、または日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。

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本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIAのGPUアクセラレーテッド・データセンター・プラットフォームの需要、自動車メーカー各社がドライビング体験を一新するためTegraを使っていること、Maxwellアーキテクチャの大幅な改良、2016年会計年度通期で、6億ドルを株主へ還元する予定、支払い配当の一部が米国連邦所得税制において減資とみなされる可能性、2015年会計年度の第4四半期における業績予想、2015年会計年度第4四半期および通期における税率をはじめとする将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造・組立・梱包・試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Qの2014年7月27日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会（SEC）に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NDIVIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

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