- 四半期の売上高は11億4000万ドル。
- 四半期における希薄後1株当たりの利益はGAAPベースで0.25ドルと前四半期の0.20ドルから上昇、非GAAPベースで0.32ドルと前四半期の0.26ドルから上昇。
- 四半期におけるGAAPベースの売上高総利益率は54.1%、非GAAPベースの売上高総利益率は53.8%
2014年2月12日 - カリフォルニア州サンタクララ -NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)は本日、2014年1月26日を末日とする2014年会計年度第4四半期の業績を発表しました。今四半期は売上高が11億4000万ドルで、これは、前四半期の10億5000万ドルに対して8.6%増に当たります。
米国GAAP (一般に公正妥当と認められた会計原則)に基づく業績では、希薄後1株当たりの利益が今四半期は0.25ドルと、前四半期の0.20ドルから25%上昇しました。非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.32ドルと、前四半期の0.26ドルから23%上昇しました。
NVIDIAの社長兼CEO、ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)は、次のように述べています。「今年度はGPU事業全般が順調に推移してきましたが、この四半期は特にPCゲームが好調で、予想を大きく上回る売上高で年度を締めくくることができました。TeslaとQuadroは、史上最高の年間売上高を記録しました。クラウドテクノロジのGRIDは、何百社という世界の大企業に評価をしていただいています。車の自動運転が実現できる可能性を秘めたTegra K1は、自動車産業に大きな変化をもたらしつつあります。ビジュアル・コンピューティングについても革新的な仕事をしてきており、その結果、GPUの応用範囲が広がりつつあります」
この四半期において、NVIDIAは、3700万ドルの自社株買いを実施するとともに、1株当たり0.085ドルの配当(総額4800万ドル)を支払いました。今年度における株主への還元は、6200万株、8億8700万ドルの自社株買いと総額1億8100万ドルの配当で、合計10億7000万ドルとなりました。次回の四半期配当(1株当たり0.085ドルの現金配当)は、2014年2月27日を配当基準日として2014年3月20日に支払う予定です。
年間の売上高は41億3000万ドルとなりました。GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.74ドル、非GAAPに基づく希薄後1株当たり利益は0.99ドルでした。
四半期財務情報(GAAPベース)の比較 |
|||||
(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く) |
Q4 FY14 |
Q3 FY14 |
Q4 FY13 |
Q/Q |
Y/Y |
売上高 |
$1,144 |
$1,054 |
$1,107 |
9%増 |
3%増 |
売上高総利益率 |
54.1% |
55.4% |
52.9% |
130bps減 |
120bps増 |
営業費用 |
$452 |
$443 |
$402 |
2%増 |
13%増 |
純利益 |
$147 |
$119 |
$174 |
24%増 |
16%減 |
1株当たりの利益 |
$0.25 |
$0.20 |
$0.28 |
25%増 |
11%減 |
四半期財務情報(非GAAPベース)の比較 |
|||||
(単位:百万ドル 1株当たりのものを除く) |
Q4 FY14 |
Q3 FY14 |
Q4 FY13 |
Q/Q |
Y/Y |
売上高 |
$1,144 |
$1,054 |
$1,107 |
9%増 |
3%増 |
売上高総利益率 |
53.8% |
55.7% |
53.2% |
190bps減 |
60bps増 |
営業費用 |
$408 |
$405 |
$360 |
1%増 |
13%増 |
純利益 |
$187 |
$154 |
$215 |
22%増 |
13%減 |
1株当たりの利益 |
$0.32 |
$0.26 |
$0.35 |
23%増 |
9%減 |
2014年会計年度第4四半期のハイライト
- GeForce® GTX GPUの売上高が、2013年会計年度第4四半期から50%近くも伸びました。
- NVIDIAの次世代型モバイル用システム・オン・チップ、Tegra® K1を発売し、プロセッサのすべてをKepler™アーキテクチャとしました。
- NVIDIAのTegra K1に搭載したカスタム64ビットARMコア、デンバーのデモを行いました。64ビットのARMコアで初めてAndroidが動いたのは初めてのことです。
- Tegra搭載のインフォテインメント・システム、スマートディスプレイ、デジタル・コクピットをアウディが採用することを発表しました。アウディからは、Tegra K1を用いてPiloted Drivingという自動運転システムを開発していくとの発表もありました。
- スーパーコンピューティングやビッグデータ解析に最適な世界最高速のアクセラレータ、Tesla® K40を発売しました。
- HPC用のスーパーコンピュータを構築したり、エンタープライズにおけるデータ解析アプリケーションをGPUで高速化したりするため、IBMと提携しました。
2015年会計年度第1四半期については、以下のように予想されます。
- 売上高は、10億5000万ドル±2%の範囲になる見込みです。
- 売上高総利益率はGAAPベースが54.2%程度、非GAAPベースが54.5%程度となる見込みです
- 営業費用はGAAPベースが4億5400万ドル程度、非GAAPベースが4億1300万ドル程度となる見込みです。
- 2015年会計年度における第1四半期と通期のGAAP税率および非GAAP税率は、いずれも、20%±1%の範囲となる見込みです。ただし、米国税法の研究開発税額控除が更新された場合、税率は16%になるものと思われます。
- 2015年会計年度第1四半期の資本的支出は4500万ドル程度となる見込みです。
CFOのコメント
NVIDIAの最高財務責任者であるコレット・クレス(Colette Kress)による当四半期に関するコメントは、 www.nvidia.com/irでご覧いただけます。
非GAAP財務指標について
NVIDIAでは、GAAPベースの要約連結財務諸表と要約連結貸借対照表に加え、一部の項目については非GAAPベースの財務指標を使用しています。使用している非GAAP財務指標は、非GAAPベースの売上高総利益、非GAAPベースの売上高総利益率、非GAAPベースの営業費用、非GAAPベースの利子その他の収入/費用、非GAAPベースの支払法人税、非GAAPベースの純利益、1株当たりの非GAAPベースの純利益あるいは利益、およびフリー・キャッシュフローです。また、現在と過去の財務指標が比較しやすいように、GAAPベースの財務指標と非GAAPベースの財務指標がどのような関係にあるのかも明らかにしています。この情報を活用すれば、関連するGAAP財務指標から、株式報酬費用や法的手続き費用、ぜい弱なダイ/パッケージング素材セットに関わるクレジット、買収関連費用、寄付費用、その他の費用、関連会社以外に対する投資の売却益、社債割引料の償却に伴う支払利息、および、存在する場合には、これらの項目に関連して発生する税金の影響を除外することができます。フリー・キャッシュフローは、営業活動から有形資産、設備機器、無形資産の購入を差し引いたGAAPベースのネットキャッシュとして算出します。非GAAP財務指標の提示は、過去から続く財務状況の変遷を理解しやすくするものであるとNVIDIAでは考えています。なお、NVIDIAが提示している非GAAP財務指標はそれのみを独立して見るべきものでもなければ、GAAPベースで用意された業績を代替するものでもありません。また、NVIDIAが提示する非GAAP財務指標は、他社が提示する非GAAP財務指標とは異なる可能性があります。
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NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIAはビジュアルコンピューティングにおける、芸術と科学の先駆者であり続けています。NVIDIAのテクノロジは、ゲーマーから科学者、消費者から企業顧客にいたるまで、すべての人々にとって、ディスプレイの世界を双方向的発見の世界へ一変させています。当社の詳細についてはwww.nvidia.co.jpおよび//blogs.nvidia.com、または日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。
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本参考情報に記載されている記述の中には、GRIDクラウドテクノロジの評価、Tegra K1の影響、NVIDIA GPUの機会の拡大、2015年度第1四半期の業績の見通し、2015年度および2015年度第1四半期の企業税率などに限らず、その他にも将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造、組立、梱包、試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン、製造、あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form 10-Qの2013年10月27日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。 これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NVIDIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。
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