VMware、NVIDIA、Google、エンタープライズ・クラウド・デスクトップにグラフィックスリッチなアプリケーションを提供する未来を拓く|NVIDIA
 

VMware、NVIDIA、Google、エンタープライズ・クラウド・デスクトップにグラフィックスリッチなアプリケーションを提供する未来を拓く

 
 

3社のコラボレーションにより、Google Chromebook上の Windowsアプリケーションでスムーズなリモート・ユーザ体験を実現

2014年8月26日-カリフォルニア州サンフランシスコ-NVIDIA(本社:米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEO: ジェンスン・フアン(Jen-Hsun Huang)、Nasdaq:NVDA)とVMware社、Google社は、本日、VMworld® 2014において、高性能の仮想デスクトップとワークステーションクラスのグラフィックスをGoogle Chromebookで使えるように共同開発を進めることになったと発表しました。

今回、テクノロジ・プレビューという形で公開されたソリューションを見ると、ビジュアルコンピューティング分野における最も厳しい要求さえも、次世代のVMware Blast PerformanceとNVIDIA GRID™ vGPU™テクノロジで満足できることがわかります。今後の共同開発により、幅広いハードウェアで高性能な仮想デスクトップが利用可能となれば、ユーザは、自分にあったシステムを妥協することなく選べるようになります。

VMwareのエンドユーザ・コンピューティング担当上級副社長兼ジェネラルマネジャー、サンジェイ・プーネン(Sanjay Poonen)氏は、次のように述べています。「仮想デスクトップの導入にはいままでいろいろと障害がありましたが、その障害をなくし、高いグラフィックス性能を要求するアプリケーションをクラウドのパワーで提供するという形で経済性を高めたいと我々は考えています。業界で押しも押されもせぬリーダー3社が協力するのですから、近いうちに、ニーズの異なるさまざまな業界において、いままでにない働き方を可能にするソリューションでモバイルクラウドが活用できるようになるでしょう。」

共同で開発するソリューションは、大規模な仮想グラフィックス・アプリケーションのパフォーマンスを最適化するものとなります。NVIDIA GRID vGPUは、複数の仮想デスクトップでGPUアクセラレーションが共有できる最先端のテクノロジです。これにデータセンターのVMware Horizonを組み合わせれば、グラフィックスとCPUの利用効率を最適化し、1台のサーバで対応できるデスクトップやアプリケーションの数を増やすことができるのです。

ChromebookのファームウェアとデータセンターにVMware Blast Performanceテクノロジを搭載し、専用のNVIDIA® Tegra®デコード・テクノロジを活用すれば、忠実度の高いグラフィックスリッチなアプリケーションとすばらしいエンドユーザ体験が得られますし、バッテリ寿命も最大で50%長くなります (1)。つまり、Adobe Illustrator CCやAutodesk AutoCADなど、高いグラフィックス性能を要求するアプリケーションもスムーズに動くようになりますし、Microsoft Officeのような生産性アプリケーションもスムーズに動くようになるわけです。未来を感じさせるこのテクノロジは、まず、Acer Chromebook 13をはじめとするNVIDIA Tegra K1搭載のChromebookなどで体験できるようになります。

NVIDIAのプロフェッショナル・ソリューションズ事業担当副社長兼ジェネラルマネジャー、ジェフ・ブラウン(Jeff Brown)は、次のように述べています。「今回の協働により、NVIDIAハードウェア・アクセラレータによるグラフィックスのパフォーマンスと安定性、互換性に加え、バーチャル環境による柔軟性とモビリティ、セキュリティも提供できるようになります。」

Googleのプロダクト・マネジメント担当副社長を務めるシーザー・セングプタ(Caesar Sengupta)氏は、次のように述べています。「Chromebookは、従来型のコンピュータが直面している多様な問題を新しいやり方で解決することができます。今回のコラボレーションは当社の顧客にとっても重要であり、さまざまなことが可能になるはずだと大いに期待しています。メーカが複雑な3Dモデルをデザインし、世界各地に散っているエンジニアと共有する、医師が医療用画像を取得して関連のコミュニティに提示するといったことが、ハイエンドのワークステーションという制限なしでできるようになるのです。」

供給状況
NVIDIA GRID vGPUでVMware製品を使ってみたいと思われた方は、www.nvidia.com/grid-vmware-vgpuで先行体験プログラムにお申し込みください。このプログラムは、2014年第4四半期に、NVIDIAユーザとVMwareのユーザの一部に提供する予定です。

追加情報

About VMware
VMware社(NYSE: VMW)は、クラウド時代における事業の繁栄を後押しする仮想化とクラウドのインフラストラクチャ・ソリューションで業界をリードする企業です。VMwareの技術は、情報技術関連の資源を構築・提供・消費する方法を自らのニーズに合わせて進化させて行く際に利用されています。2013年度の売上高は52億1000万ドルで、顧客数は50万社以上、パートナー企業も7万5000社以上を数えます。本社はシリコンバレーにあり、世界各地に拠点を展開しています。ウェブサイトはwww.vmware.comです。

(1) バッテリ寿命は、NVIDIAが収集したデータに基づく推測値です。

NVIDIAについて
1993年以来、NVIDIAはビジュアルコンピューティングにおける、芸術と科学の先駆者であり続けています。NVIDIAのテクノロジは、ゲーマーから科学者、消費者から企業顧客にいたるまで、すべての人々にとって、ディスプレイの世界を双方向的発見の世界へ一変させています。当社の詳細についてはwww.nvidia.co.jpおよび//blogs.nvidia.com、または日本語サイト//www.nvidia.co.jpをご覧ください。

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本プレスリリースには、VMware仮想マシンで共有するGRID vGPUの機能やその提供予定、顧客やパートナーが得られると考えられるそのメリットおよびVMware Horizon DaaSにおけるGRIDのメリット、顧客に対するビジュアル・バーチャル・コンピューティングの重要性など、将来予測的な記述が含まれています。これら将来予測的な記述は、「1995年証券訴訟に関する改善法」の中の「事情変更に基く免責」(Safe Harbor:セーフハーバー)条項に準拠したものとなっています。リスク要因が変動すれば、実際の結果は、将来予測的な記述から大幅に異なったものとなる可能性があります。このようなリスクには、次のような可能性が含まれます――(i) 政府財政支出の優先順位や規模の変化、(ii) 全体的な景気や市場の動向、(iii) 情報技術に対する投資の遅れや削減、(iv) 価格圧力や業界再編、仮想化やエンドユーザ、クラウドのコンピューティング市場に対する新規参入者の登場、競合他社の新たな製品やマーケティング構想といった競争要因、(v) クラウド・コンピューティングやDaaSといった新しい製品やコンピューティング戦略の導入あるいは移行に関する顧客各社の能力、(vi) 顧客各社による新規テクノロジの受容に関する不確実性、(vii) クラウド・コンピューティングおよびデスクトップ・コンピューティングのプラットフォームおよび仮想化ソフトウェアにおける急速な技術革新や市場の変化、(viii) 製品開発計画の変動、(ix) 自社技術を守るVMwareの能力、(xi) 優秀な社員を集め、維持するVMwareの能力など。これらの将来予測的な記述は現時点における予測に基づくものであり、最新のForm 10-K報告書とForm 10-Q報告書、および、Form 8-K報告書など、米証券取引委員会(SEC)に適宜提出される文書に詳細が記載されている状況、重要性、価値、効果、各種リスクなどの変化といった不確実性の影響で変化することが考えられます。本リリースを公開後にこのような将来予測的な記述を更新する義務はVMwareにありませんし、更新する予定もありません。

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本参考情報に記載されている記述の中には、NVIDIA GRID vGPUテクノロジおよびNVIDIA Tegraの効果や恩恵や、NVIDIA GRID vGPUを使用したVMware製品の供給など、これらに限らず、将来予測的なものが含まれており、予測とは大幅に異なる結果を生ずる可能性があるリスクと不確実性を伴っています。これらのリスクと不確実性に関してはこれらに限らず、世界的な経済環境、サードパーティーに依存する製品の製造・組立・梱包・試験、技術開発および競合による影響、新しい製品やテクノロジの開発あるいは既存の製品やテクノロジの改良、当社製品やパートナー企業の製品の市場への浸透、デザイン・製造あるいはソフトウェアの欠陥、ユーザーの嗜好および需要の変化、業界標準やインターフェースの変更、システムを統合する際の当社製品および技術の予期せぬパフォーマンスの損失などがあり、その他のリスクの詳細に関しては、Form10-Qの2014年7月27日を末日とする会計年度レポートなど、米証券取引委員会(SEC)に提出されているNVIDIAの報告書に適宜記載されます。これらの将来予測的な記述は発表日時点での見解に基づくものであり、NVIDIAはこれらの記述を更新する一切の義務を負いません。

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